
2022年度診療報酬改定でオンライン診療の「初診料・再診料」が評価されたことで、デジタルヘルス市場の成長が注目されたのは数年前。
当時、株式会社富士経済(東京都中央区に本社を置く日本のマーケット調査会社)は「医療プラットフォーム市場におけるオンライン医療の規模は2035年に3.3倍(対2020年比)の106億円に成長する」と予測したのです。「将来的にはウェアラブル端末など在宅診療関連のIoT機器を活用した診療行為が増える」と。
株式会社シード・プランニング(東京都文京区に本社を置く日本のマーケット調査会社)は、「将来のオンライン診療市場規模~自由診療・保険診療・システム利用料・遠隔健康相談の4分野の合計市場は2023年に500億円を超え、2035年には900億円に達する」と予測しました。
それが現実のものに…。いえ、予想を相当はるかに超えてきています。
株式会社矢野経済研究所(東京都中野区に本社を置く日本のマーケット調査会社)による発表:2025/04/22という最新の「クリニック・薬局向け医療ICT市場に関する調査を実施(2025年)」 を見てみましょう。
予想:日本のオンライン市場は
2023年には500億円を超える
- 2023年の日本のオンライン診療市場は、少なくとも600億円規模に到達
- 2024年以降も年5~10%超の成長が続く見通し
このように、2023年の「500億円超」という予測は現実となり、実際はさらに大きな市場規模に成長しています。
ちなみに、この「医療ICT市場」には、オンライン診療システム、電子カルテ、予約・問診システム、オンライン服薬指導などが含まれますが、オンライン診療がその成長を強く牽引しているとされています。
また、国際的な調査でも日本の遠隔医療(テレメディスン)市場は、2024年に51億4,291万米ドル(約7,700億円、1ドル=150円換算)に達し、2033年には258億6,749万米ドルに達するとまで予測されていまして、国内外で市場規模は急拡大しています。それはもう、驚くほどのスピードで。